雑誌『週刊 日本医事新報』に、「職場における発達障害者への対応と支援」という記事が掲載されていました。
詳しくは記事をご覧いただければと思いますが、その内容をかいつまんでお知らせします。
1) 成人期における発達障害は
・自閉症スペクトラム(ASD)
・注意欠陥多動性障害(ADHD)
に大別される。2) ASDは、対人関係の障害と常同的な行動パターン
ADHDは、不注意と多動
を主な症状とする。だが、両者の重なりは大きく、鑑別困難な例も少なくない。3) ASDもADHDも、就労年齢においてはじめて不適応症状を示し、医療施設を受診する例が多い。
まず一般的な内容ですが、まさしく「入社して初めて分かる」ということも少なくなく、特に対応に慣れていない会社側としては苦慮するケースが多いですね。
実際、昭和大学付属鳥山病院の「発達障害専門外来」では、ASDの平均年齢 28.9歳、ADHD 31.7歳だそうです。最近では、ネットやテレビでの情報を通じて疑い、受診する方も少なくないそうです。
問題となる特徴としては、
1) 自閉症スペクトラム障害(コミュニケーションおよび相互関係の障害、同一性のこだわりや興味・関心の狭さを主症状)
2) 注意欠如多動性障害(不注意、多動性、衝動性を主症状)
3) 限局性学習障害(読む・書く・計算するなどの特定の分野の習得と使用に著しい困難を示す)
などであり、こうした点に着目し、職場でも産業医を通じて、発達障害に詳しい医師の外来を受診勧奨するといったことが必要になると思われます。
