国公立病院から民間病院への転職で気をつけるべき3つのポイント

国公立病院と言いますと、自由にバイトできないといったデメリットはある一方、手厚い福利厚生があったりといったメリットもあるといったイメージがあります。では、公立病院から民間病院への転職を考えた場合、どのような点に注意した方がいいのでしょうか。

今回の記事では、「公立病院から民間病院への転職で気をつけるべきポイント」について書いてみたいと思います。

福利厚生の違い

国公立病院ですと、たとえば病気や怪我で働けなくなったような場合、「基本給の全額」といった手厚い補償が得られる傾向にあります。

一方で、民間病院ですとその補償もまちまちで、「いざ働けなくなった」といった時に給料が激減して困ってしまうということもあるかもしれません。

若い内は「健康で働けるのが当たり前」という考えかもしれませんが、40歳を超えての転職ですと、次第に長期休業をせざるを得ないケースもあります。

ですので、どの程度の補償が得られるのかといったところは雇用契約を結ぶ上でしっかりとチェックする必要があると思われます。

「残業代」の支払いについて

国公立病院ですと、きっちり残業代が支払われる傾向にありますが、民間病院の場合、「みなし残業」(毎月一定の残業を行ったとして、基本給の中に固定残業代を含めて支払う制度)のようなケースもあったりします。

ですので、「あ、基本給が前の病院より断然よくなったぞ。ラッキー」なんて思っていると、勤務してみてから思わぬ落とし穴のように感じることがあるなんてこともあります。
ですので、残業代がどのように支払われるのか、こちらも面接や契約の段階でしっかりと調べておく必要があります。

経営の安定性

一昔前ですと、「よっぽどのことがなけば、病院やクリニックが潰れるなんてことはない」と思われていましたが、それも最近は変わりつつあります。

特にコロナ禍では「経営が厳しい」という状況になり、医師にしわ寄せがきたなんてこともありました。ですので、「経営の安定性」についてもチェックをしなければならなくなったというわけです。

ですが、面接の時に「お宅の病院、経営は大丈夫ですか?」なんて聞けるわけがありません。上記の雇用契約内容の確認も同様ですが、なかなかチェックが難しいところです。

だからこそですが、リクルートドクターズキャリア[PR]や、エムスリーキャリアなどの転職エージェントに求人を紹介してもらいつつ経営状態の確認や、契約内容の確認・相談をすることをおすすめしたいと思います。

もしこれから転職を検討するということでしたら、ヘタに「知人の紹介」で入職するよりは安心・安全だと思います。

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