臨床医であれば、外来で患者さんを診療していて、上手く治療出来ていれば上司にいちいち報告や相談は要らないと思いますが、産業医となると、そうもいきません。
社員との面談後、どのような病状でどんな就業制限が必要なのかなど、報告や連絡、場合によっては人事側や、社員の直属上司と相談を要します。
こうした「報・連・相」がないと、会社側にとっては「あの産業医は、何をやっているのか分からない」などと思われ、仕事してないのと同然に思われてしまいます。
ですので、面談内容については、守秘義務に配慮した上で、できる範囲で報告し、就業上の注意点や就業制限についても、しっかりと連絡しましょう。この点は、臨床医との大きな違いであると思われます。
守秘義務を盾にとって何も報告・連絡・相談をせずに面談だけしているのでは意味がありません。しっかり企業側や現場に伝え、社員の労働環境や条件を改善させる必要があると思います。
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