日経メディカル Onlineの「医療機関の1割で「コロナ離職・休職」発生」で、新型コロナウイルス(COVID-19)に関連する離職・休職についての記事が掲載されていました。
自身が所属する医療機関でのコロナ離職・休職は、全体の11%程度発生しており、医師の離職・休職理由としては、次のようなものが挙げられていました。
・自身の感染を危惧 278人
・休校などによる家庭環境の変化 135人
・患者増もしくは感染対策の負担増などの職場環境の変化 132人
・患者減による職場環境の変化 101人
とのことです。具体的には、
・個人防御具（PPE）が不足している状況下で、自分自身の感染防御が難しい。
・院内感染が生じた際の風評被害、家族がコロナ差別を受ける
・休校による育児の負担増、介護への悪影響
・健診の中止や患者減で仕事がなくなった。
という意見があったそうです。ただ、実際に離職に至ったことを考えると、もしかしたら日頃から勤務先に不満を抱えていて、新型コロナウイルス騒動が引き金になっただけ、といった方もおられるかもしれませんね。
実際、日頃の業務過多の状態で、さらに発熱外来に駆り出されているという先生方もおられるようで、退職のきっかけになりうるとは思われます。
もしこのような形で転職を検討されておられるようだったら、まずは他院で勤務されることで、状況が変わるかどうか、人材紹介会社の「
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実際、PPEはどこでも不足している可能性があるし、業務量もやはり状況によって変化する可能性があるからです。その上で実際に転職するかどうか、もしくはその前段階で退職するかどうか検討すべきかと思われます。
