産業医が人事・労務と協力体制を築き、情報共有を行うことが重要な理由

m3.comに「SOSを待たない!積極的な産業医面談の実践術」という記事が掲載されていました。

日頃の面談業務ということですと、三次予防が主体となりやすいですが、二次予防、一次予防を目的としている段階で早めに面談を行うことができるためには、どうすべきかといったことが記載されていました。

その具体的な方法としては、

1)人事・労務の協力を得ること
2) 従業員の状況をある程度把握する仕組みを作ること
3) 面談業務の敷居を下げること

とのことです。

特に1)、2) は、社員の情報をいかにしてキャッチすべきかという仕組みづくりについて書かれており、非常に参考になりました。

「毎日勤めている従業員のことを知るキーパーソンを味方に付ける」ことによって、いかにして情報を得るかということは、感覚的・経験的には分かっていることですが、しっかりと意識して仕組み化することはできていないかもしれませんね。

ただ、面談を通じて報告・連絡・相談を繰り返すうちに、段々と産業医を信頼してくれて、情報を流してくれる人も出てくるもので、それがないと「あの産業医は使えない」と烙印を押されて定形的な面談をやるよう指示されるだけになってしまうかもしれませんね。

人事・労務担当者と産業医が、いかにして情報を共有して問題に立ち向かっていけるか、ということが改めて再認識できました。

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