睡眠データで「生産性低下や休職・退職率」をAIが予測するサービス「O:SLEEP」に関する記事(「生産性低下と休退職のキーは睡眠だった」世界初、睡眠データから休退職率と生産性低下をO:がAIで高精度に予測)で、「休職者が発生した場合のコスト」と「休職者が退職した場合のコスト」について記載されていました。
産業医や人事労務管理者がおおっぴらに言うことは、少々躊躇われる内容ですが、コスト意識を持つことは、企業に勤務している以上、どうしても避けては通れないところではあります。また、逆に言えばコスト意識をもつことで、より「本気」になるとも言えると思われます。
早速まずは、「答え」から提示したいと思います。
・休職者が1人発生した場合の発生コスト＝442万円
・休職者が退職した場合、1人採用するコスト＝998万円
だそうです。
休職時のコストとしては、「休職中と休職前後の3ヶ月、他の従業員が業務を行い、休職期間中の計3ヶ月は私傷病休暇、年次有給休暇を取得し、残り3ヶ月は無休と想定」して算定しています。また、退職時のコストとしては、「新しい人員の採用費と研修費と人件費」から算出しているそうです。
休職者・退職者が続出しているような職場では、これだけのコストが実はかかっているということですね。
対策としては、3次→2次→1次予防という流れで行うと実施しやすいのではないでしょうか。まずは休職者の復帰しやすい環境作りや再休職防止対策などをしっかりと行い、次にメンタル疾患の早期対応、最終的にはストレスチェックを利用した職場全体におけるストレス軽減対策などを実施する…といったことでしょう。
いずれにせよ、上記のコストについて話をすると、やはり真剣に取り組もうという企業も多くなるのではないでしょうかね。
